転職サイトや転職エージェントに登録が完了し、いざ求人が届いたと思ったら有名外資系企業。
以下の理由で諦めている人はいませんか？
- 英語ができないから
- 優秀なんかじゃない
- 実力・成果主義だから
- クビが怖いから
皆さんが想像されているのは外資系企業の中でもコンサルや金融のような超上位層かもしれません。
私も上記理由で新卒の時に外資系企業をほとんど受けていません。ですが、今振り返ると上記理由に付け加え、日本で活躍している外資系企業を知らないからというのが理由に入らないでしょうか。
英語ができるに越したことはないですが、それもポジション次第。企業があなたを採用する理由は企業が抱えている課題を解決してくれる能力、スキル、技術や経験を持っているかどうかです。
特に20～30代の若手に入る方々は比較的固執した考えや仕事の仕方を持っておらず、変化に対して柔軟に対応できる素養があるかどうかも見られているでしょう。
上場企業であっても希望退職者を募り、雇用体系にメスを入れています。
東京商工リサーチによりますと、2009年のリーマンショックで191社22,950人、2020年は90社17,697人の早期・希望退職者を募っており、1社に務めて定年を迎える時代は終わりつつあります。
(出典：マイナビニュース："https://news.mynavi.jp/article/20201209-1574259/", 資料：東京商工リサーチ)
そこでこの記事では、変化に強い人材になることで真の安定を掴むきっかけとして外資系企業に対して理解を深め、キャリアの選択肢を広げてもらえればと思います。
私自身、外資系企業へ転職することで大きく変化することができました。
感じたメリットについては以下の記事にまとめていますので是非合わせてご覧ください。
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正しいリスクを取る
転職活動をする際、前職で手に入れた資産を持ち越せますか？
採用する会社はあなたのスキル、経験、知識、人脈などを活かし、即戦力として働いてもらうことを想定しています。
読者の皆様自身も、転職したからには即戦力としていち早く社内で存在感を出したいと思います。
そのためには転職先が抱えている課題とあなたのバックグラウンド（資産）が正しくマッチしているか、マッチした上で、その経験を活かせる場かどうかを正しく把握する必要があります。
第二新卒枠でなく、中途枠で採用された場合は期待値も高いでしょう。いかにスムーズに自分の業務を立ち上げられるかが活躍の鍵です。
一方で、業界も変わり、職種も変わり、活かせる”資産”が少ないのは危険です。
一部の方は全てが白紙となることを承知の上で、例え待遇が下がったとしたとしても新たな業界・職種へ挑戦する人もいると思います。
しかし、転職者の多くは1ヵ月～6か月程度の試用期間が設けられています。これは正式採用するかどうかのお試し期間です。
日系・外資系にかかわらず、ここで実力を発揮できなければ雇用を継続してもらえないリスクがありますので、自身で許容できる範囲を見定めて転職をしましょう。
環境の変化に前向きになり、専門性を磨く
シャープが鴻海精密工業の傘下に入ったように、外資系企業への転職だけに限らず、自分の会社が外資系企業へ買収され、いつしか外資系企業へと様変わりする日が来てもおかしくありません。
新型コロナウイルスを例に、社会や経済環境が突如変化したり、デジタルの急激な進化に伴い競争相手が変化したりと、経済・企業の取り巻く環境の変化速度は日に日に早まっているように感じます。
従来までは実務経験を積むことが優先されていたキャリアも、継続的に学習し、自分自身をアップデートしなければ社会の変化に取り残されてしまいます。
今日まで成功しているビジネスモデルが一瞬で揺らぎかねない現代において、いつでも、どこでも柔軟に働ける人材こそが真の安定を手に入れられるのではないでしょうか。
そのためには自ら変化を受け入れ、それに順応できる人が今後どのような業界・職種で働いたとしても活躍の場が広がってくると思います。
時間の経過と共に変化と学習・習熟のフェーズを繰り返し、専門性を高めていきましょう。
経済や企業の変化だけではなく、自分自身のライフステージも変化し、仕事と生活の優先順位や人生の軸が変化します。
パートナーや子供、周囲・コミュニティなど人間関係に対する気持ちの変化が生まれた時、自分自身で環境を変化させる力も必要となるかもしれません。
プロ意識を持って専門性を高め、働く場所、共に働く人や顧客、かかわる製品やサービスが変化したとしてもいつでも働ける準備を整えておきましょう。
主体性を発揮する
外資系企業では周囲の空気を読むことよりも、個人が主体性を持って仕事に取り組むことが望ましいです。
特に外国人マネージャーに多いと思いますが、細かなことまで指示をせず、目標は与えられるもののその手段は自分自身で考え抜く必要があります。
社内外問わずに間違っていても良いので仮説検証思考と少し遠くの目標から逆算し、発言・行動することが大切です。
環境によっては「指示待ちマニュアル人間」であることがある種の正とされた環境から、「自分自身で考え、判断し、行動する人間」になる必要があります。
既にこうした主体性を持っている人が様々なルールで縛られた環境にいるのであれば、外資系企業はピッタリかもしれません。
最後に注意点ですが、主体的であることは仕事に対する姿勢であり、外資系企業は決して個人主義な訳ではありません。
中にはそうしたドライな会社があったり、組織よりも個人を尊重している会社もあるかもしれませんが、結果さえ出ていれば何をしても良い訳ではありません。
組織において共存共益するためのフェアな関係であり、成熟しきっていない領域も多くあるため、挑戦している人を応援してくれる環境を裏切るようなことは避けましょう。
まとめ
社会人として、もしくはグローバル企業に働いている人にとっては当たり前のことだったかもしれません。
結局のところ、日系・外資系企業に大きな隔たりは無いのかもしれませんが、全ての人が国際色豊かな背景を持っている訳ではなく、知らない企業や業界に対して固定観念を持ってしまっている人もいるのではないかと思いました。
これら3つの心がまえを持ちつつ、
日系企業が外資系企業に買収されているとその色が強く残ったり、日本法人として立ち上げ間もない企業だったりするとトップのバックグラウンドに強く引っ張られたりと、結局のところは一品一様なところはあると思います。
転職サイトや転職エージェントからの情報だけを鵜呑みせず、面接などを通じて自分自身で情報を稼ぐことも行えば外資系企業へ転職したとしても失敗するリスクは下がると思います。